- 「サプライチェーン」に対するリスクがあり不安があるけど・・・
- 着実に事業を継続するための課題が分からない?
- 「レジリエンス」強化を行う場合の課題と解決策を分かりやすく教えて!
「レジリエンス」とは、将来発生し得る危機事象や環境変化に柔軟に対応することを指します。社会の不確実性が高まる中で、着実に事業を継続することが不可欠である点から重要視されています。近年は自然災害だけでなく、世界的な感染症のパンデミックによるサプライチェーンに対するリスクが顕在化しました。
私は今では機械技術者として25年以上働いており技術士一次試験にも合格しており「レジリエンス」強化に関心がありますが、機械技術者になりたての頃は「レジリエンス」という言葉すら聞いたことはなく、自分が勤める会社のサプライチェーンのリスクを把握すらできていませんでした。
そこでこの記事では、若手の機械技術者でも分かりやすいよう「レジリエンス」強化を行う場合の課題とその対策について解説します。なお、課題の分析にあたっては次の①~③の視点に着目しています。
①メーカー側の視点(製造、設置の容易さ等)
②ユーザー側の視点(品質、機能性、利便性等)
③社会の視点(安心・安全、環境、持続可能性等)
この記事を参考にして「レジリエンス」強化を行うための課題が理解できれば、技術士二次試験に合格できるはずです。
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1.「レジリエンス」強化を行う場合の検討課題
1.1 レジリエンス強化の必要性
近年は自然災害だけでなく、世界的な感染症のパンデミックによる社会の不確実性が高まる中、着実に事業を継続することが重要視されている。このため「レジリエンス」の強化を行う必要がある。
1.2 レジリエンス強化を行う場合の課題の抽出
機械技術全体から課題を抽出する検討項目を挙げて課題を分析する。
- ①サプライチェーンのリスク(メーカー側の視点)
世界的な感染症のパンデミックによりサプライチェーンに対するリスクが顕在化した。各企業が、自社のサプライチェーンのリスクを把握し、ビジネスが阻害されないように備えることが課題である。 - ②技術伝承のリスク(ユーザー側の視点)
日本はこれまで熟練技術者の技術力により国際競争力を維持してきたが、今後は技術者の高齢化により技術力の低下が危惧される。このため若手技術者への確かな技術伝承が課題である。 - ③地球環境のリスク(社会の視点)
日本は温室効果ガス削減の目標に対して、2030年までに2013年比で25%削減するとしている。しかし環境省公表の「2019年度の温室効果ガス排出量(速報値)について」のデータによると、産業部門のCO2排出量が最も多く機械製造業は11%であり産業部門の中で3番目に多く温室効果ガス削減の早急な取り組みが課題である。
2.レジリエンスを強化する場合の最重要課題と解決策
2.1 最重要課題の抽出
分析した課題の中で「①サプライチェーンのリスク」が最重要であると判断した。なぜなら、日本は資源が乏しく、原油などの燃料資源や工業原料などの大部分を海外から輸入して、それを加工・製品化して輸出する加工貿易を得意として経済成長を遂げてきたため、サプライチェーンのリスクは目的とするレジリエンスを強化を実現するするための根幹であるからである。
2.2 解決策
- ①サプライチェーンマネジメントの実施
サプライチェーンマネジメントを実施することでサプライヤー、メーカー、物流、小売の関係性を1つ1つを最適化するのではなく、サプライチェーン全体を統括して最適化を図る。 - ②設計標準化の推進
ユニットの共通化を行うためには統合管理した設計データをもとに製品設計の適切な標準化を実施する。設計標準化を行うことで使用部品の種類が少なくなりその結果、部品調達が容易になる。 - ③設計情報の共有化
上記②設計標準化の推進のためにはCADや図面、設計書などの機密性の高いデータを情報共有する必要がある。設計情報を共有すれば設計標準化を円滑に行うことができる。
3.解決策の共通リスクと対策
3.1 解決策の共通リスク
昨今はユーザーの多様なニーズのある中、多品種少量生産が行われており、これに加え上記2.2の解決策を実施することで製品製造の初期段階の作業の大部分は設計に集中してしまう。このため、設計者の負担が増えてしまうリスクがある。
3.2 共通リスクへの対策
設計者の負担を軽減する方法として過去の設計データを有効に活用することが挙げられる。しかし、過去の膨大な設計データの中から本業務に活用できる有用なデータを人力で探すには労力と時間がかかる。そこで、PDMシステムを活用する。PDMシステムは大量の設計データの統合管理をするもので、検索システムにAI(人工知能)を利用する。AI(人工知能)の画像認識機能を利用することで類似図面等の検索も容易になる。これにより、設計作業の効率化が図れ、設計者の負担が軽減される。
4.業務遂行における必要要件
技術は日々進歩しているため、リスクについても新たな事象が生まれている。そのため、常に新しい知識を身に付け、それを反映した改良を続けていく必要がある。それでも、リスクが発現する可能性は全くなくなることはないので、適切なリスクコミュケーション※1が実施できる技術者として、倫理観や社会的責任を果たす姿勢が求められる。
※1 リスクコミュニケーションとは消費者、事業者、行政担当者などの関係者の間で情報や意見を
交換するというもの。(厚生労働省より)
5.まとめ
以上
最後まで読んで頂きありがとうございます。
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